「よく生きる」を社会へ
「よく生きる」を未来へ

ベネッセグループは、「Benesse=よく生きる」の企業理念のもと、お客さまの向上意欲と課題解決を一生涯にわたって支援する企業グループです。ベネッセは創業以来66年にわたり「教育」や「介護」の分野を中心にさまざまな社会の課題に取り組んできました。ベネッセの掲げる「よく生きる」の企業理念は、SDGsの目指す方向である「well-being」とまさに同一であり、私たちは、教育を通じたSDGs17のゴールすべてに貢献する人材の育成、今後日本だけでなく世界の課題となる介護領域への取り組みを通じて、人々の「よく生きる」ことに貢献することを目指しています。

新型コロナウィルスへの対応

新型コロナウイルス(COVID-19)は世界の多くの国々に、大きな影響と変化をもたらしました。ベネッセグループでは、緊急事態宣言による学校や幼稚園の休校時には、お子さまや保護者の方々に対し、無償の学習ドリルやオンライン授業の提供、電子図書館の開放等をスピーディーに行いました。また介護事業においては、ご入居者の健康や安全な生活をお守りすることに徹底して取り組んできました。社員1人ひとりがお客様や社会の課題について考え、主体的に行動することが、まさにベネッセグループの根幹であり、理念の実践に繋がると考え、現在も対応に取り組んでいます。

多くの方々が不安を感じ、制約を受けながら生活をされている状況下において、また、不可逆な社会の変化が加速する中で、私たちは改めて、ベネッセグループサステナビリティビジョンに掲げる「あらゆる社会課題において『人』を軸にとらえなおし、すべての人がやりたいことを探し、挑戦できる社会を作りたい」という思いを強くしています。

新中期経営計画をスタート

2021年、ベネッセグループは、新中期経営改革「コア事業の進化と新領域への挑戦」をスタートしました。新中期経営計画では、2030年の社会環境を見据え、少子化、高齢化、労働力不足といった深刻化する社会課題に対して、教育・介護のリーディングカンパニーとして、当社グループの果たすべき社会的責任は一層大きなものとなる、という認識に立ち、計画を立案しています。

教育事業においては「一人ひとりが成長し人生を豊かにする学びを提供する」こと、介護事業においては、「高齢者の『自分らしく生きる』を支える」ことで、社会課題の解決に貢献してまいります。また中長期的には、当社グループの強みを生かし、世界の教育課題や介護課題にも取り組んでまいります。

ESGへの取り組み

中期経営計画で目指す教育や介護における社会課題の解決を実現するためには、「志」を持った「人財」が不可欠であり、社員が成長し続けることができるよう、ラーニングカルチャーの醸成や、生産性向上とワークライフバランスの充実を実現する「新しい働き方」に積極的に取り組んでいます。

とくに、DX(デジタルトランスフォーメーション)を加速することにより、お客様への提供価値を向上することは大きなテーマであり、全社一丸となって、DX専門組織の強化と、全社員のデジタルスキルの向上に取り組んでいます。同時に、顧客情報・データ管理の徹底ならびに情報セキュリティの一層の強化を図っています。

また環境・気候変動の問題に対しては、商品・サービスのデジタル化による環境負荷低減への取り組みや、環境教育の推進を行っており、「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」の提言への賛同を表明しています。さらに「人権」に対する感度の高い組織風土の実現を目指し、人権デューデリジェンスを継続的に実施していくと共に、多様な人財が力を発揮できるようダイバシティ&インクルージョンを推進してまいります。

ベネッセグループは、事業や企業活動を通じて、日本・世界が直面する教育と介護をはじめとする課題の解決にどこよりも真摯に取り組み、すべての人が向上意欲を持ち、自分らしく挑戦し続けられる人生を支援してまいります。

そして「よく生きる」を社会へ「よく生きる」を未来へと、拡げてまいります。

株式会社ベネッセホールディングス
代表取締役会長 CEO
サステナビリティ推進委員会委員長
安達 保

国連グローバル・コンパクト

ベネッセグループは、責任ある企業市民としてグローバルな課題を解決していこうという趣旨に賛同し、2010年3月、「国連グローバル・コンパクト」の支持を宣言しました。今後も、「国連グローバル・コンパクト」の掲げる10原則を遵守し、実践することで、グローバル企業として責任ある経営を推進し、持続可能な社会づくりに貢献していきます。

最終更新日:2021年07月13日