外部評価・受賞実績
ベネッセの取り組みに対する外部機関の評価や受賞実績を紹介します。
環境に関する内容
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CDP2020 調査「気候変動」で最高評価「A」に選定されました
ベネッセホールディングス
CDP の気候変動に関する調査において、温室効果ガス排出削減活動や気候変動緩和への対応などで特に優れた活動を行っている企業として、３年連続で2020年も最高評価である「A リスト」企業に選定されました。
※回答後スコープ１・２目標引き上げ、スコープ３実績の見直しを行いました。
見直し後の数値はこちらからご確認ください。 -
CDPサプライヤーエンゲージメント評価において最高評価である「A」に選定
ベネッセホールディングス
CDPのサプライヤーエンゲージメント評価において、昨年度に引き続き2年連続で最高評価である「A」に選定されました。
サプライヤー・エンゲージメント・リーダーボードにおいて、全世界396社が気候変動への取り組みで最高評価を獲得しています。弊社はこの一つに選ばれました。 -
Science Based Targets (SBT) の認定を取得
ベネッセコーポレーション
SBTイニシアティブより、当社の2030年・2050年に向けた温室効果ガス排出目標が、パリ協定における「世界的な平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保つとともに、1.5℃未満に抑える」ための科学的な根拠に基づいた目標であると承認され、同イニシアティブからSBT認定を取得いたしました。
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環境マネジメントシステム (ISO14001) を取得しました
ベネッセコーポレーション
ISO規格に沿った環境マネジメントシステムを行う企業への認証ISO14001を2004年に取得し、2020年3月期も更新を行っています。
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温室効果ガス排出量の第三者検証を受けました
ベネッセコーポレーション
CO2排出量実績の信頼性向上のため、2019年度数値において、一般財団法人日本品質保証機構による第三者検証を受けています。
社員が生き生きと働ける環境に関する内容
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「健康経営優良法人（ホワイト500）」に認定されました
ベネッセホールディングス
ベネッセコーポレーション地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。
両社は、「健康経営優良法人 2021」の「大規模法人部門」1,801法人のうち、さらに上位500法人である「ホワイト 500」企業としての認定となりました。 -
「健康経営優良法人」 に認定されました
東京個別指導学院
「健康経営優良法人」認定法人の大規模法人部門に株式会社東京個別指導学院が選ばれました。
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「健康経営優良法人」 に認定されました
ベネッセビジネスメイト
「健康経営優良法人」認定法人の中小規模法人部門に株式会社ベネッセビジネスメイトが選ばれました。
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「障害者活躍企業」の認証を受けました
ベネッセビジネスメイト
厚労省の委託を受けて全障協（公益社団法人全国障害者雇用事業所協会）が行う認証です。2020年4月1日現在全国で58社が認証。
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女性活躍推進法に基づく認定「えるぼし」認定企業の最上位を取得しました
ベネッセコーポレーション
厚生労働省の行う女性活躍推進法の認定制度において、2016年4月、最上位の段階「3」を取得しています。
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「がん患者の治療と仕事の両立への優良な取組を行う企業表彰」の大企業部門「優良賞」を受賞しました
ベネッセコーポレーション
東京都の行うがん対策事業「がん患者の治療と仕事の両立への優良な取組を行う企業表彰」において、2017年度の大企業部門で「優良賞」を初めて受賞いたしました。
企業のガバナンスなどに関わる内容
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プライバシーマーク付与事業者として登録されました
ベネッセコーポレーション
一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）の審査を受け、2016年11月、プライバシーマーク付与事業者として登録されました。
（2016年11月2日 初回登録）
（2022年11月1日 有効期限） -
ISMS認証を取得しました
2015年5月のベネッセコーポレーション学校本部およびベネッセベースコムのISO27001（ISMS）取得に続き、2016年3月にベネッセホールディングスおよびベネッセコーポレーション（一部の拠点を除く）、ベネッセインフォシェルで取得が完了いたしました。
（2015年5月25日 初回登録）
（2024年5月24日 有効期限）
その他：SRIインデックス等
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SOMPOサステナビリティ・インデックスに選定されています
ベネッセホールディングス
当社は、SOMPOアセットマネジメントが独自に設定する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に10年連続で選定されました。同インデックスは、同社のサステナブル運用に活用されます。
サステナブル運用は、2012年8月に同社が運用を開始した年金基金・機関投資家向けの責任投資プロダクトであり、ESG（環境、社会、ガバナンス）の評価が高い企業に幅広く投資しています。 -
ISS-oekom社のサステナビリティ格付けにおいて「Prime」の評価
ベネッセホールディングス
ISS ESG（議決権助言世界大手米ISS社のESG投資関連ソリューション事業）による「ISS ESG Corporate Rating」より、当社は「Prime」に認定されました。「Prime」の認定は、当社が属する「教育(Education)」インダストリーにおいて、サステナビリティをリードする企業として評価されたものです。
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MSCI ESG セレクト・リーダーズ指数に選定されています
ベネッセホールディングス
当社は、「MSCI ESGセレクトリーダーズ指数」の構成銘柄に選定されています。
※MSCIインデックスへのベネッセホールディングスの組み入れ、および本ページにおけるMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社によるベネッセホールディングスへの後援、保証、販促には該当しません。MSCIの独占的所有権：MSCI、MSCIインデックス名およびロゴは、MSCIまたはその関連会社の商標もしくはサービスマークです。
同指数はMSCIが開発したインデックスで、特にESG（環境・社会・ガバナンス）に優れた企業を選定したものであり、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用しているESG投資指数の一つとなってます。 -
MSCI日本株女性活躍指数（WIN）に選定されています
ベネッセホールディングス
当社は、「MSCI日本株女性活躍指数（WIN） 」の構成銘柄に選定されています。
※MSCIインデックスへのベネッセホールディングスの組み入れ、および本ページにおけるMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社によるベネッセホールディングスへの後援、保証、販促には該当しません。MSCIの独占的所有権：MSCI、MSCIインデックス名およびロゴは、MSCIまたはその関連会社の商標もしくはサービスマークです。
同指数はMSCIジャパンIMIトップ500指数の構成銘柄（時価総額上位500銘 柄）の中から、各業種で性別多様性に優れた企業を選定したものであり、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用しているESG投資指数の一つとなってます。 -
FTSE4Good Index Seriesに選定されています
ベネッセホールディングス
当社は、「 FTSE4Good Index Series 」の構成銘柄に選定されています。
同インデックスは、FTSE Russellが作成しているインデックスで、代表的なESG指標の一つとして投資家に活用されており、世界各国の企業の中から、ESGに関する評価基準を満たした企業が選定されています。 -
FTSE Blossom Japan Indexに選定されています
ベネッセホールディングス
当社は、「 FTSE Blossom Japan Index 」の構成銘柄に選定されています。
同インデックスは、 FTSE Russellが作成しているインデックスで、 ESGへの対応力が優れた日本企業を選定するものであり、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用しているESG投資指数の一つとなってます。 -
S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数に選定されています
ベネッセホールディングス
当社は、「 S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数」の構成銘柄に選定されています。
同指数は、日本取引所グループとS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが共同開発した環境株式指数であり、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用しているESG投資指数の一つとなってます。
TOPIXを構成する銘柄を対象範囲とし、環境情報の開示状況、炭素効率性（売上高当たりの炭素排出量）の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定しています。
WEBサイト
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Gomez ESGサイトランキング2021 優秀企業に選出されました
ベネッセホールディングス
株式会社ブロードバンドセキュリティが実施する「Gomez ESGサイトランキング2021」において、優秀企業に選出されました。
本ランキングは、上場企業がインターネット上で株主・投資家を含む様々なステークホルダーに向けた広報活動を行うためのウェブサイト（ESGサイト）の使いやすさや情報の充実度を評価することを目的として実施されています。調査項目は「ウェブサイトの使いやすさ」「ESG共通」「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」の5つの切り口から成り、主要ユーザーである株主・投資家だけではなく、幅広いステークホルダーの視点を盛り込んで設定されています。