ベネッセのマテリアリティ
ベネッセのマテリアリティ
ベネッセグループは、企業理念「Benesse＝よく生きる」を掲げ、事業＝社会課題解決ととらえ、教育・介護をはじめとした様々な領域で活動しています。
当グループでは、大きく変化する社会のなかで、2030年あるいはそれ以降の社会課題解決に向けたベネッセグループらしい貢献のテーマや基本となる考え方を議論し、5つの活動方針に落とし込んだものを「サステナビリティビジョン」として策定しました（2019年3月）。
このビジョンをベースにした具体的な取り組み（マテリアリティ）の検討を進め、以下のマテリアリティを決定しました。
来る社会課題を踏まえながら、ベネッセグループの中長期事業の起点になり、また社員が目指す「よく生きる」社会の実現に貢献できるマテリアリティを重視しています。
議論の過程では、各課題における外部識者やNPO等セクターの異なる実践者、共に事業を推進する取引先など、多様なステークホルダーとの対話を行うなど、客観性を持った整理を行っています。
健やかな社会の実現
日常の生活支援とともに、未来の「よく生きる」のためになくてはならない新領域の事業開発に挑戦します。
マテリアリティ特定の流れ
2019年3月に策定した「ベネッセグループ サステナビリティビジョン」をベースに、2019年度の1年をかけて経営と社員が一体となった議論を進め、ベネッセグループのマテリアリティを特定しました。
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STEP 1：社会課題の抽出
サステナビリティビジョン策定プロセスにおいて、2030年あるいはそれ以降の社会動向・社会課題の変化について、サステナビリティ・ESG推進委員会において経営が理解と議論を深め、ベネッセグループと関わりの深い社会課題を洗い出しました。
さらに社内アンケートによってグループ社員の意見も吸い上げ、ベネッセグループとしての社会課題を整理しました。
「サステナビリティStudy]のトップ画面 アンケートによる社員の声の集約
ベネッセグループ社員約3,000人が取り組んだウェブ学習「サステナビリティStudy 」において「 2030 どんな社会をつくりたいか？」という問いを行った。 -
STEP 2：社会課題の解決に向けた具体的取り組み/優先付け
社会課題の抽出と並行し、ベネッセの事業がどのように課題解決していけるかを自社のリソースや強みを吟味しながら、実際に事業を推進するリーダー層も加わり経営と共に議論しました。
優先付けに際しては、「理念(ベネッセらしさ)」「社会からの要請」「事業の重要性」の３つの視点から行っています。事業リーダーを含めた具体的な議論
主要事業である教育・介護については、各領域の経営幹部セッションで事業リソースの観点等も議論。優先順位を検討した。 -
STEP 3：マテリアリティ案の作成
STEP2の結果をもとに、サステナビリティ・ESG推進委員会において、マテリアリティ原案を整理・検討しました。ビジョンとの合致、社内社外ともにわかりやすいこと、そして中長期の事業の起点になるような表現にしています。
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STEP 4：マテリアリティ案への外部評価
マテリアリティ案の客観性を担保するため、教育や介護などの主要事業や、さらにESG領域の社外有識者とのダイアログを実施しました。
学術的な裏付けやベネッセグループに対する期待が反映されていることを確認しつつ、表現の不足点のご指摘については、開示において反映をしました。ダイアログの概要
- 社内参加者
- サステナビリティ・ESG推進委員長であるベネッセホールディングス代表取締役会長 CEO 安達 保、サステナビリティ推進委員会事務局長 同執行役員 西村 洋 ※役職は2022年3月時点
- 社外参加者（のべ９人）
- 事業領域における有識者（大学の研究者など）
NPO代表などグループに関係の深い社会課題解決の実践者
ESG/CSR専門家 など
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STEP 5：マテリアリティの決定
2020年2月、ステークホルダーダイアログの結果・意見が全ての常勤取締役が参加するサステナビリティ・ESG推進委員会において共有され、ベネッセグループのサステナビリティにおけるマテリアリティ（重点活動）が決定しました。