ベネッセのマテリアリティ

ベネッセのマテリアリティ

ベネッセグループは、企業理念「よく生きる」(Benesse)をかかげ、事業=社会課題解決ととらえ、教育・介護をはじめとしたさまざまな領域で活動しています。
当グループでは、大きく変化する社会のなかで、2030年あるいはそれ以降の社会課題解決に向けたベネッセグループらしい貢献のテーマや基本となる考え方を議論し、5つの活動方針に落とし込んだものを「サステナビリティビジョン」として策定しました。(2019年3月)

このビジョンをベースにした具体的な取り組み(マテリアリティ)の検討を進め、以下のマテリアリティを決定しました。
来る社会課題を踏まえながら、ベネッセグループの中長期事業の起点になり、また社員が目指す「よく生きる」社会の実現に貢献できるマテリアリティを重視しています。
議論の過程では、各課題における外部識者やNPO等セクターの異なる実践者、共に事業を推進する取引先など、多様なステークホルダーとの対話を行うなど、客観性を持った整理を行っています。

人生のすべてに学びを

「学ぶ歓び」を原点とし、全世代に向けた質の高い学びを、 国内・アジア、世界へ展開します。

超高齢社会に向けて

超高齢社会の到来を、SDGsの17の目標に続く「18番目の目標」と捉え、一人ひとりに寄りそう介護サービスを、世界に先駆けて実践します。

地域との価値共創

その地域に暮らす人々とともに、学びや文化・アート等を通じて新しい価値を生み出し、豊かな社会を実現します。

健やかな社会の実現

日常の生活支援とともに、未来の「よく生きる」のためになくてはならない新領域の事業開発に挑戦します

マテリアリティ特定の流れ

2019年3月に策定した「ベネッセグループ サステナビリティビジョン」をベースに、2019年度の1年をかけて経営と社員が一体となった議論を進め、ベネッセグループのマテリアリティを特定しました。

  1. STEP 1:社会課題の抽出

    サステナビリティビジョン策定プロセスにおいて、2030年あるいはそれ以降の社会動向・社会課題の変化について、サステナビリティ推進委員会において経営が理解と議論を深め、ベネッセグループとかかわりの深い社会課題を洗い出しました。
    さらに社内アンケートによってグループ社員の意見も吸い上げ、ベネッセグループとしての社会課題を整理しました。

    「サステナビリティStudy]のトップ画面

    アンケートによる社員の声の集約
    ベネッセグループ社員約3,000人が取り組んだWEB学習「サステナビリティStudy 」において「 2030 どんな社会をつくりたいか?」という問いを行った。

  2. STEP 2:社会課題の解決に向けた具体的取り組み/優先付け

    社会課題の抽出と並行し、ベネッセの事業がどのように課題解決していけるかを自社のリソースや強みを吟味しながら、実際に事業を推進するリーダー層も加わり経営と共に議論しました。
    優先付けに際しては、「理念(ベネッセらしさ)」「社会からの要請」「事業の重要性」の3つの視点から行っています。

    事業リーダーを含めた具体的な議論
    主要事業である教育・介護については、各領域の経営幹部セッションで事業リソースの観点等も議論。優先順位を検討

  3. STEP 3:マテリアリティ案の作成

    STEP2の結果をもとに、サステナビリティ推進委員会において、マテリアリティ原案を整理・検討しました。ビジョンとの合致、社内社外ともにわかりやすいこと、そして中長期の事業の起点になるような表現にしています。

  4. STEP 4:マテリアリティ案への外部評価

    マテリアリティ案の客観性を担保するため、教育や介護などの主要事業や、さらにESG領域の社外有識者とのダイアログを実施しました。
    学術的な裏付けやベネッセグループに対する期待が反映されていることを確認しつつ、表現の不足点のご指摘については、開示において反映をしました

    ダイアログの概要

    社内参加者
    サステナビリティ推進委員長であるベネッセホールディングス代表取締役安達保、サステナビリティ推進委員会事務局長 同執行役員 西村洋ほか
    外部参加者(のべ9人)
    事業領域のおける有識者(大学の研究者など)
    NPO代表などグループに関係の深い社会課題解決の実践者
    ESG/CSR専門家 など
  5. STEP 5:マテリアリティの決定

    2020年2月、ステークホルダーダイアログの結果・意見がすべての常勤取締役が参加するサステナビリティ推進委員会において共有され、ベネッセグループのサステナビリティにおけるマテリアリティ(重点活動)が決定しました。

最終更新日:2020年03月31日