教育

マサチューセッツ工科大学メディアラボの研究コンソーシアムへ参画

情報技術を生かした学習コミュニティの形成、次世代型学習プログラムの研究開発に注力

公開日:2011年01月11日
株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山市、以下:ベネッセ)は、米マサチューセッツ工科大学のメディアラボ(以下、MITメディアラボ)の研究コンソーシアムである「Things That Think」(以下、TTT)に参画し、子どもたちのための次世代型学習プログラムの研究・開発を開始しました。
MITメディアラボは、アメリカ国内外の企業が参画する、コンソーシアム形式で研究を行う機関で、「よりよい未来の創造」を目指し、学際的な研究が幅広く行われています。多くの研究が人間とコンピューターの協調をテーマにしており、子どもの学習に関する分野においても、情報技術を生かしたプレイフル(楽しいことの中に学びがあふれている)な学習コミュニティを実現する研究が行われています。
社会で必要とされる学力の変化、子どもたちの学習意欲の低下、情報技術の飛躍的な進化など、教育を取り巻く環境が大きく変化する中、ベネッセはこれまで、eラーニング、モバイルラーニング、ユビキタス学習システムなど、情報技術を用いた教育環境について、研究を進めてきました。今回TTTへの参画により、この動きをいっそう加速します。そして、研究活動を通じて、子どもたちのコミュニティを形成し、子どもたち自身による、ものづくりやリミックス活動(既存のモノの加工や組み合わせによる創造活動)を促進することで、互いに刺激し協調し教え合いながら学べる、新しい学習プログラムを研究・開発すること目指します。ベネッセは将来、開発した学習プログラムの活用により日本の子どもたちの学びの環境を大きく向上させたいと考えています。
研究活動においては、ベネッセとMITメディアラボとの積極的な人的交流を行うとともに、研究成果を生かしたワークショップ等を随時行っていく予定です。

マサチューセッツ工科大学メディアラボについて

1985年にニコラス・ネグロポンテ教授とマサチューセッツ工科大学学長のジェローム・ウィーズナー教授によって設立された研究機関。設立当初は、建築・計画スクール内に設置され、現在は人間の適応性をテーマに、デジタル技術がどのように活用できるかということを研究している。およそ350にわたるプロジェクトが進行し、神経工学から子どもの学習、電気自動車技術まで、幅広い分野の研究が行われている。現在の所長はフランク・モス教授。35名を超える教授、シニア研究員から成り立ち、2010年においては、米国にて40を超える特許を申請している。60以上のスポンサー企業が研究費を提供し、産学連携での研究が行われている。

Things That Thinkについて

MITメディアラボで1995年より開始した、情報技術を日常の生活に生かし、未来のデジタル社会を創造するというコンソーシアム。コンピューター・サイエンス、工学、デザイン、アートなどの各分野を代表する教授、シニア研究員を集め、従来の枠組みを超えた形で研究活動が行われている。

最終更新日:2020年03月09日