ベネッセグループ
会社案内2021 ｰ 2022
ベネッセグループ企業理念
ベネッセグループの
サステナビリティ基本方針
事業活動を通じて
新しい社会価値づくりへ
社会課題解決に向けたベネッセらしい貢献の考え方を、「サステナビリティビジョン」として５つの活動方針にしました。またSDGｓへの取り組みでは「教育領域での強みを活かしたSDGsへの貢献人材の育成」「課題先進国としての介護の知見を社会へと発信・共有する活動」を柱にし、具体的な活動の検討を進めています。
ベネッセグループ
サステナビリティビジョン
５つの活動方針
- 人生のすべてに学びを
-
「学ぶ歓び」を原点とし、全世代に向けた質の高い学びを、国内・アジア、世界へ展開します。
マテリアリティ（重点活動）- 学びを新しく
- 学び続ける人生を
- 学ぶ機会をみんなに
- 超高齢社会に向けて
-
超高齢社会の到来を、SDGsの17の目標に続く「18番目の目標」と捉え、一人ひとりに寄りそう介護サービスを、世界に先駆けて実践します。
マテリアリティ（重点活動）- 一人ひとりを主役に
- 介護士＝究極の専門性
- 未来の介護へ
- 知見の社会還元
-
培った経験や知見を社会に発信・共有し、ともに「よく生きる」を実践するパートナーと協力して、難題解決に立ち向かいます。
マテリアリティ（重点活動）- ノウハウ・知見の還元
- 地域との価値共創
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その地域に暮らす人々とともに、学びや文化・アート等を通じて新しい価値を生み出し、豊かな社会を実現します。
マテリアリティ（重点活動）- 地域に根ざす教育・介護
- 世界の学びを現地と
- アートによる地域再生
- 健やかな社会の実現
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日常の生活支援とともに、未来の「よく生きる」のためになくてはならない新領域の事業開発に挑戦します。
ベネッセグループのサステナビリティ
https://www.benesse-hd.co.jp/ja/sustainability/
ベネッセグループのDX推進
デジタルを活用した
「よく生きる」の実現へ
ベネッセグループは、5カ年の中期経営計画「コア事業の進化と新領域への挑戦」を策定。その達成の重要な経営基盤としてDX（デジタルトランスフォーメーション）推進体制を構築し、さまざまなデータや知見を活かしながら、次世代の「よく生きる」の実現を目指します。
- 社内外の専門
人材を集結し、
各事業へ派遣 - データ・AI活用
- アーキテクチャ最適化
- DevOps
- デジタルマーケティング
- 生産性向上・RPA
- インフラ、セキュリティー
- DX人材育成と採用
デジタルを活用した商品・サービスは教育をはじめとする幅広い領域で、すでに多くのお客さまにご利用いただいています。DXの推進においては、こうした事業を生み出してきた社内外のデジタル人材を組織的に活用する仕組みを整備し、それぞれの事業の「最適なデジタル化」を加速していきます。激しい環境変化の中、お客さまの多様なニーズに真摯に向き合い、より個別に対応できる「フィット感」のある商品・サービスの強化・開発に挑戦します。
※2021年6月経済産業省・東京証券取引所の「DX銘柄2021」に選定
※2021年5月経済産業省の「DX認定」取得
東京証券取引所に上場している企業の中から、企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を、業種区分ごとに選定して紹介するもの。
「情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律」に基づく認定制度。国が策定した指針を踏まえ優良な取り組みを行う事業者を申請に基づいて認定するもの。
ベネッセグループのDX
https://www.benesse.co.jp/digital/
ベネッセグループの事業
人生のあらゆるステージを支援する
ベネッセのサービス
一人ひとりの「Benesse（よく生きる）」を実現していただくために、ベネッセは、ライフステージに沿った幅広いサービスを展開しています。
- 乳幼児
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通信教育「こどもちゃれんじ」など、子どもの発達段階に合わせたベネッセ独自の教育サービスは、親子のふれあいを大切にしながら、子どもの好奇心を引き出していきます。生活習慣を身につけるとともに、知育・英語教育などで学びに向かう力を育み、可能性を広げる支援をします。
- 小中学生・高校生
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学びのプロセスで「わかる」楽しさや自己成長の喜びを実感できるよう、学習スタイルに合わせた教材や教育サービスを提供しています。通信教育「進研ゼミ」は成長段階・個別ニーズに合わせ、デジタルと紙を組み合わせた講座設計で自学自習力を養い、学習塾・教室事業では対面やオンラインを活用した丁寧な指導で目的に合わせた教育を行い、学ぶ力を育みます。
- 学校・社会人
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子どもたちの学びの場である学校や先生の支援を中心に、現場の声を活かした教材・サービス・ツールで学習指導支援や進路情報を提供しています。
また、留学や就職など人生の進路で納得した選択ができるためのサービス、「学び続ける」社会人に向けたオンライン教育など、可能性を広げるサポートをしています。
- 妊娠・出産・生活
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「たまひよ」は出版やウェブサイト、通販事業などを通して、妊娠・出産・育児に役立つ知識の提供や悩み相談などのサポートを行っています。
また、自分らしく豊かな生活を送れるように、さまざまなメディアを活用して家庭生活やペットとのくらしに役立つ情報提供、コミュニティーづくりを行っています。
- シニア
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日本の高齢化が加速するなか、いくつになっても「自分らしく生きる」毎日をサポートするために、「ベネッセスタイルケア」ではお客さま一人ひとりに寄りそいながら、介護を中心とした多様なサービスを提供しています。「その方らしさに、深く寄りそう。」ことを大切にし、ご高齢者とそのご家族の「よく生きる」を支援します。
数字で見るBenesse
なくてはならない企業グループを目指して
全国の高校生が受験する国内最大規模の大学入試模擬試験です。安定した母集団をもっているため、現在の正確な学力を全国レベルで測定することができ、受験に向けた学習の具体的な対策を立てることができます。
※2020年度延べ受験者数
乳幼児から高校生(0~18歳)対象の通信教育講座。一人ひとりへのきめ細かな対応に加え、デジタル技術を活用した教材・サービスによって、子どもの学びに対するモチベーションと学習効果を一層高めていきます。
※2021年4月時点
1989年から台湾、2006年から中国で開始した「こどもちゃれんじ」事業。海外会員数は、約121万人に達しています。
※2021年4月時点
※中国と台湾、インドネシアの会員数。ライセンス契約に基づく韓国での幼児向け通信教育講座の会員数は含まない。
主に赤ちゃんから中学生を対象とした「ベネッセの英語教室 ビースタジオ」。大型商業施設をはじめ、先生の自宅など、地域に根ざした全国約1,700教室を展開しています。
※2021年4月時点
ベネッセグループでは、日本全国各地とインドネシアで塾・教室事業を展開しています。地域に密着して、生徒一人ひとりと向き合うきめ細かな指導で、確かな学力の伸長を図っています。
※日本の拠点数は、東京個別指導学院・アップ・お茶の水ゼミナール・鉄緑会・ベネッセビースタジオの合計。インドネシアは、Shinkenjukuの拠点数
※2021年3月末時点(東京個別指導学院は2021年2月末、Shinkenjukuは2020年12月末時点)
ベネッセ教育総合研究所では、妊娠・出産や育児、教育などの分野で400件を超える調査・研究を実施。その内容を一般に公開しています。
※2021年4月時点
ベネッセスタイルケアが運営する高齢者向けホームでは、約17,100人のご入居者さまが生活されています。住み慣れた地域で暮らし続けられるよう、ほとんどのホームが都市部の住宅地に立地しています。
※2021年3月末時点
生活情報誌「サンキュ!」と、妊娠・出産・育児雑誌「たまごクラブ」「ひよこクラブ」、愛犬・愛猫と飼い主のための生活総合誌「いぬのきもち」「ねこのきもち」は、お客さまの声で構成する読者参加型の誌面で、家族の生活をサポートしています。
※(社)日本雑誌協会印刷証明付き発行部数
※「サンキュ!」「たまごクラブ」「ひよこクラブ」「初めてのたまごクラブ」「いぬのきもち」「ねこのきもち」の2020年10~12月平均発行部数
ベネッセアートサイト直島の
取り組み
「自然とアート、建築の共生」をテーマに、地域との価値を共創
ベネッセホールディングスは、福武財団とともに、瀬戸内の島々を舞台としたベネッセアートサイト直島の活動を通して、アートを媒介とした地域づくりに三十数年にわたり取り組んでいます。自然や建築の特性を活かして制作、展示されるアートは、その場所固有の空間をつくり出し、作品の発するメッセージをより強く体感できます。その地域に暮らす人々とともに新しい価値を生み出し、「Benesse＝よく生きる」を世界へと発信しています。
ベネッセアートサイト直島
https://benesse-artsite.jp/
環境保全の取り組み
CDP「気候変動」と「サプライヤーエンゲージメント」で最高評価「A」
ベネッセホールディングスでは、事業活動における環境負荷の低減と環境教育の推進に取り組んでいます。温室効果ガス排出量削減や気候変動緩和への対応などで優れた活動を行っている企業として、3年連続で最高評価である「Aリスト」企業に選定されています。また、サプライヤーエンゲージメント評価においても、2年連続で最高評価「A」に選定されています。
※CDP:企業や政府における温室効果ガスの排出削減、水資源保護、森林保護を促進する国際的非政府組織
