1955年に「株式会社福武書店」を創業し、中学生向けの図書、生徒手帳発行を開始しました。その後、1995年に「株式会社ベネッセコーポレーション」へと社名を変更しました。2009年10月には、持株会社体制への移行にともない「株式会社ベネッセホールディングス」へと社名変更しました。

1995年10月に、大阪証券取引所市場第二部、広島証券取引所に株式上場しました。その後、1997年9月に大阪証券取引所市場第一部に指定替えを行い、2000年3月には東京証券取引所市場第一部に上場しました。

当社の社名であるBenesseは、ラテン語の「bene=良く」と「esse=生きる」を組み合わせた造語で、企業理念を表しています。赤ちゃんからお年寄りまでを対象に、「教育」「生活」「シニア・介護」「語学・グローバル人材教育」の領域で、お客様の「良く生きる」を支援してまいりたいと考えています。

「進研ゼミ」を中心とする通信教育事業、「進研模試」などの学校支援事業、雑誌を中心とする出版事業、介護付き高齢者向けホームの運営を中心とした介護事業、ベルリッツ インターナショナル社を中心とした語学事業などを行っています。

詳細は、ベネッセのトップページをご覧ください。

0歳児から高校3年生までを対象とした通信教育講座で、対象学年(年齢) 別に18講座を有しています。

詳細は、「ベネッセの通信教育サービス」をご覧ください。

4月会員数の推移（EXCELデータ）を「業績推移」のページに、また延べ会員数の推移を「事業データ」のページに掲載していますのでご覧ください。

「経営指標」のページをご覧ください。過去5年間の従業員数の推移を掲載しています。

教育および生活事業を行う（株）ベネッセコーポレーション、語学・グローバル人材教育事業を行う米国子会社ベルリッツ インターナショナル社、介護付き高齢者向けホームの運営を行う（株）ベネッセスタイルケア、個別指導塾を運営する（株）東京個別指導学院、大学向け事業を行う（株）進研アドなどがあります。また、テレマーケティングを行う（株）テレマーケティングジャパン、コンピュータ情報処理・システム開発などを行う（株）シンフォームなどが当社の事業基盤を支えています。

詳細は、「グループ会社一覧」をご覧ください。

各年3月末です。

当社は四半期ごとに決算発表を行っています。
発表のスケジュールは、確定決算が4月下旬、中間決算が10月下旬、また第1四半期、第3四半期がそれぞれ8月と2月の上旬になります。

年間のスケジュールは「IRスケジュール」をご覧ください。

毎回、決算発表当日（夕方）には「決算短信」を掲載しています。また、トップページの「IR ニュース」で、情報を掲載したことをお知らせしています。

「財務・業績情報」のページで、過去5年分のデータをご覧いただけます。
また、「IRライブラリ」のページにも、過去の資料を掲載しています。

「IRライブラリ」のページからダウンロードができます。
また、「資料請求」のページからご請求いただければ、こちらからお送りいたします。

「IRライブラリ」のページからダウンロードができます。

決算説明会のプレゼンテーションは「決算説明会」からご覧いただけます。
また、資料のみをご覧になりたい方は、「IRライブラリ」からダウンロードできます。

三菱UFJ信託銀行（株）です。

9783です。

東京証券取引所市場第一部、および大阪証券取引所市場第一部です。

20分遅れの株価と株価チャートは「株価情報」でご覧いただけます。

3月31日および9月30日の最終株主名簿に記載された株主の方が対象です。各期の配当金につきましては、「配当実績」をご覧ください。

ございます。
当社商品を中心とした株主優待品カタログの中から一品をお選びいただき贈呈しています。なお、優待品の内容は毎回変わります。
対象は、3月31日および9月30日の最終株主名簿に記載された100株以上所有の株主の方です。
最新の株主優待品カタログは「株主優待」のページでご覧いただけます。

住所、氏名、届出印のご変更、配当金の銀行振込のご指定、振込先変更をされる場合は、 お取引の証券会社で手続きをお取りください。ただし、特別口座で管理されている株式については、三菱UFJ信託銀行（株）でお手続をお願いいたします。

100株です。

毎年、6月下旬に実施しています。

発行済み株式総数を含む、株式の状況の詳細につきましては、「株式基本情報」のページをご覧ください。

4回実施しています。

詳細は「株式分割実施状況」のページをご覧下さい。

当社は、社会の抱える課題に向き合い、事業を通じて一人ひとりの向上意欲を支援し、現在も将来も社会や地域になくてはならない存在になることを目指しており、これを当社のCSRと考えています。

詳細は、「CSR」のページをご覧ください。

当社は、経営における執行と監督の分離、意思決定プロセスの透明化向上を図っています。

詳細は、「コーポレートガバナンス」のページをご覧ください。